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ワイドショーに少しずつ浸透してきた大麻の真実

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大麻の事実や良き本質を伝えられないTV番組

最近、テレビのワイドショーで歌手が乾燥マリファナを数グラム所持していたことで逮捕されたことが取り上げられています。もちろん、番組ではいつも通りショッキングな犯罪が起こったという伝え方をしました。

しかし、過去の多くの番組とは対照的に、番組内の時間で、日本での大麻の取り扱いの背景について説明がなされ、大麻を取り巻く矛盾に対してゲストが戸惑う顔を見せる様子は画期的でした

七味唐辛子に大麻が入っている事実

戦後大麻はヘロインまたはオキシコンチン(これらは毎年何万人ものアメリカ人を死に追いやっています。)と同じ危険なものと扱われてきましたが、大麻で命を奪うようなことは今までありませんでした

番組のゲストの方々は、大麻の種が七味唐辛子に使われていること大麻オイルが化粧品に使われていること大麻の繊維が神道の儀式に使われること、そしてその他のあらゆる部位が幅広い製品に使われていることに、驚いていました。

但し、まだまだ番組では、「大麻」のみの表現で、「ヘンプ」についても触れず、な尚且つ、1996年に作られたヘンプの安全基準については取り上げませんでした

ヘンプには1,000を超える品種があり、向精神作用があるのは、THCという一つの分子だけである点についても触れてません。

大麻が危険でネガティブなのであれば、なぜ「麻」という漢字がいろいろな地名や名前に使われているのでしょう。芸能人も身近な方の名前や地名でも「麻」という漢字は、ありとあらゆるところで使われてます。

個人的に、さらに踏み込んでの議論があればよりよい番組になると感じました。

ヘンプとマリファナの違いさえ議論にならない日本

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ヘンプは科学的、合理的に向精神性がない品種であり、マリファナと区別するために産業用大麻と呼ばれてます。世界保健機関(WHO)では、THC以外のあらゆる大麻成分の規制の必要がないと発表されています

つまり、結局のところ、「ヘンプの使用について一切認められないという現状の日本の根拠」は、世界的に見れば破綻しているのです。

他のOECD諸国では様々なヘンプビジネス(大麻ビジネス)を生み出しているのと同じようにすれば、日本の地方創生に大いに貢献することでしょう。

他の国々で、ヘンプは非常に有用な植物であり、伝統的な生活の知恵であることを鑑みると、厚労省によって伝播された完全に誤った大麻のイメージや、産業用大麻が化学的かつ遺伝的にマリファナと異なることを認めない日本の現状は、この先、長続きしないように思われます。

アルツハイマーの修復も示してきた「大麻」

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そして、少しずつでもマスメディアなどで、「大麻の真実」が伝えられるにつれて、大麻抽出物がアルツハイマー病に対して有効であるという事実を隠している厚労省のスキャンダル2003年に米国政府によって特許が認可されたように)も、世間の知るところになるでしょう。

おそらく世界で最も有名(私の知るところ)な医学研究センターであるSalk Instituteでの最近の研究では、大麻成分(カンナビノイド)がアルツハイマー病患者に見られる脳細胞への損傷に対してそれを修復することを示しました

医学的用途に関して急速に増加している大麻の研究結果は、人々が何千年もの間、大麻を様々な症状に対する特効薬であるとしてきたことを証明しています

今では、インターネットの情報サービスにより、日本の若者は非常に簡単に大麻の真実を知ることができます。したがって、厚労省の「フェイクニュース」はこれから先、それほど長く支持されることはないと思われます。

大麻の真実」が良い意味で、日本に広がっていくことを確認するためにも、ニュース番組やワイドショーが、大麻のニュースを取り上げる際の「取り上げ方」には、注意深く観てみてください

大麻のニュースから、THC0.3%未満に触れていたり、ヘンプとマリファナの違いに触れていたり、医学的価値に触れていたりと、「肯定的な情報」がマスメディアから少しでも流れてくる瞬間を見逃さないようにしましょう

そして、気づいた方々から、少しずつでも、声を挙げ、手を挙げ、行動してみましょう。

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ヘンプ開国キャンペーンと銘打った、ヘンプに特化した国際会議、ASCON2019は、今年の10月に開催されます。

「大麻の真実」の元、「世界の大麻の事実」が、世界中のリーダーが集まり発信されます。

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AUTHORこの記事をかいた人

パトリック コリンズのアバター パトリック コリンズ 麻布大学 名誉教授

麻布大学・名誉教授。

1952年イギリス生まれ。ケンブリッジ大学で理学と経済学を学んだ後、インペリアル・カレッジの経営学部にて修士号、博士号を取得。日本の麻に興味を持ち、麻が地方を創生し、しかも地球環境にとっても優れたビジネスであるという立場で研究を続けている。

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