「急速に拡大する研究によって、エイジングに関する健康問題において大麻が解決できると判明した疾患の数が増加している。これは、記録的な額の投資の結果であり、そして更なる成長のサインである。」と、プラハを本拠地とする『国際カナビスおよびカンナビノイド研究所(ICCI)』の設立者でありCEOのPavel Kubu博士は述べました。
「政府と企業のどちらも、この成長産業には未来があると気が付いているが、開発や成長は最終的な研究に基づかなければならない。」と、Kubu博士は言います。
Kubu博士は、この問題について、ヘンプトゥデイ主催のネットワーキングイベント『医療用ヘンプの未来』において、登壇者の一人として語りました。
広大なヨーロッパの市場
ヨーロッパの7億3900万人の人口は、世界最大の医療用大麻市場であり、このペースで研究が進めば、今後も、エイジング関連の問題において大麻が解決策と判明する事象は増えていくだろう、とKubu博士は指摘し、「高齢化するヨーロッパの人口に医療奉仕するにあたり、新しい治療法が見つかれば、次に大事になるのは、効果的な投与法だ。」と付け加えました。
各個人向けの、個別の治療法が求められる
同氏によれば、これまでの経験と、重要なエビデンスが示すのは、生活の質(QOL)を平常レベルに保った状態で効果的な治療を施す為に、デジタル技術を使ったパーソナルな大麻治療が必要だという事だといいます。
ICCIは、業界にクオリティスタンダードを提示し、大麻とカンナビノイドに関する様々な問題を指摘しています。Kubu博士は、また、チェコ国立薬物および薬害モニタリングセンターの代表であり、国際医療用大麻患者連合の創設者でもあります。
(HEMPTODAY 2018年7月18日)